売戸建住宅 山形市 大字滑川 1階建 5K

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価格 650万円 間取り 5K
交通 【バス】 滑川住宅前 停歩3分
所在地 山形県山形市大字滑川
築年月 1960年5月(築64年9ヶ月) 建物面積 121.84㎡ 土地面積 公簿 353.71㎡
私道負担面積 なし

ポイント

リフォーム　駐車場２台分　南向き　バス１坪以上　庭10坪以上

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
広々とした延床面積１２１．８４㎡の居室空間、更に大人も子供も広々遊べる１０坪以上の庭有の住居だから、朝一番の深呼吸も大きな伸びと共にリフレッシュ。
  • 金魚のいる池

    アピールポイント

    広々とした延床面積１２１．８４㎡の居室空間、更に大人も子供も広々遊べる１０坪以上の庭有の住居だから、ちょっとした運動や遊びものびのび楽しめます。また猫とみかんが似合う掘ごたつのある住戸で、その上システムキッチンなので、日々のお料理が楽しくはかどります。ちなみに一度に複数のおかず作りを同時進行できるコンロ３口以上付です。家族みんなのワガママにも応える５Ｋ。是非見学にお越しください。

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    物件詳細情報

    交通 【バス】 滑川住宅前 停歩3分
    その他交通 -
    所在地 山形県山形市大字滑川
    物件種目 売戸建住宅
    価格 650万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　エアコン２台以上　床下収納　モニタ付インターホン　シャッター雨戸　複層ガラス　食器洗浄乾燥機　３口以上コンロ　浴室暖房　浴室乾燥機　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　省エネ給湯器　上水道　下水道　プロパンガス　電気　照明器具　掘ごたつ　温水洗浄便座　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    主要採光面：南向き
    ●東沢小、１中学区
    ●１９７０年１０月・１９７８年５月増築
    ●ハザードマップ（洪水時浸水想定区域０．５～３ｍ未満・河岸が削られ

    ることによって、家屋の倒壊等の危険がある区域）
    ※過去に浸水の被害はありません。
    ●契約不適合責任免責（過去に事件・事故はありません）
    ●残置物は売主負担で撤去します
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 5K（和 6･6･8　洋 4.9･6　K 4.6） 建物面積 121.84㎡
    土地面積 公簿 353.71㎡ 私道負担面積 なし
    築年月 1960年5月(築64年9ヶ月) 階建 平屋建
    リフォーム履歴 ■水回り：2004年06月　キッチン　浴室　洗面所　　２０１９年トイレ便座入替。２０２２年給湯器交換
    ■内装：2005年01月　サッシ
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 接道状況 北東6.0m 公道 接面12.0m
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 相談
    仲介手数料 33万円
    物件番号 6984436690 管理番号 -
    情報公開日 2024/12/10 次回更新予定日 2025/01/20

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    ならびや不動産

    交通：
    ＪＲ奥羽本線／北山形
    住所：
    山形県山形市銅町２丁目１０－２８　
    TEL：
    023-607-3244
    FAX：
    023-600-6136
    所属団体など：
    (公社)山形県宅地建物取引業協会会員
    東北地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    山形県知事免許（２）第２５６５号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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